本誌立ち読み

　
　ビール市場の縮小は止まらないのだろうか？　2017年のビール系飲料（ビール，発泡酒，新ジャンル）の課税数量は，2005年から13年連続で縮小が続いており，下げ止まる様相はまったく見られない。
　こうしたなかビール各社は，2026年までに段階的に実施される税制改正を見据え，本業であるビールに経営資源を集中させる方針を鮮明にしている。一方で根強い低価格志向がしばらく続くと見ており，新ジャンルにも力を入れるとしている。いずれも，いかにして需要を喚起できるか，その手腕が問われている。
　本特集では，2017年のビール系飲料およびノンアルコールビールテイスト飲料の市場とブランドの動向をまとめるとともに，2018年の市場予測と主要ブランドの戦略についてリポートする。

２年連続で３分野が前年割れ，RTDへの流出が加速

　2017年のビール系飲料の課税数量は，前年比97.4％の511万5,603kl（４億407.6万函：１函＝633ml×20本換算，以下同）で，13年連続の前年割れとなった（表１・図１）。
　このうちビールは，業務用市場の落ち込みなどが響いて97.1％と２年連続で前年割れとなった。発泡酒は話題性に欠け，96.0％と２年連続の減少だった。新ジャンルは，98.5％と４年連続の前年割れとなった。このようにビール系飲料を構成する３カテゴリーのすべてがマイナスとなったのは昨年に続いて２回目となり，厳しい販売状況を如実に表わしている。
　ビール各社では…続きは本誌をご覧ください。

特集の主な内容

カテゴリー別動向
容器別動向
ノンアルコールビール市場が再活性化
世界のビール消費量は２年連続で前年割れ
2018年の市場展望－高アルコール，ビール定義変更，クラフトに光明か？
日本のビール樽市場が変わるか？
メーカー別主要ブランドの動向

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