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　世界中の清涼飲料産業は，その主原料である水を製品化し，有価物として販売している。その規格は国連の国際食品規格（CODEX）委員会が「ナチュラルミネラルウォーター」「容器入り水」の基準を定め，日本では「ミネラルウォーター類」の規格基準や品質表示ガイドラインが制定されている。
　ミネラルウォーターや容器入り水は，嗜好品のほか水道水代替の生活水として販売・利用されている。そのため清涼飲料水のなかで最も安価で，国によっては価格に規制が設けられている。日本では“水と空気と安全は無料（ただ）”と揶揄されるほど水（水道水）への信頼は厚く，またミネラルウォーターを含む容器入り水は有価物（清涼飲料水）として広く利用され浸透している。容器は，ガラスびん，缶，PETボトル，ガロンボトル（ポリカーボネート等），BIB，紙容器が利用されており，内容量は小容量から12L以上と幅広い。
　この水市場に異変が生じている。本稿では，清涼飲料メーカーが展開するミネラルウォーターや炭酸水・フレーバーウォーターと，宅配水市場について最新事情をまとめた。
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　ビール系飲料市場が再び停滞している。2023年上期（１〜６月）のビール系飲料（ビール，新ジャンル，発泡酒）市場は前年同期比１％減となった。上期の前年割れは２年ぶりで，相次ぐ食料品や日用品などの値上げにより家庭用で買い控えが広がったことが大きく影響した。
　下期は10月に酒税改正が控えており，各社とも減税となるビールに新製品を投入し攻勢をかけている。本稿では，2023年上期のビール系飲料およびノンアルコールビールテイスト飲料の市場と主要ブランドの動向を取りまとめ，下期の市場展望とブランド戦略についてリポートする（以下，函数は１函＝633ml×20本換算）。
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