本誌立ち読み

　2016年のビール系飲料（ビール，発泡酒，新ジャンル）の課税数量は前年割れとなった。この縮小は12年連続となっており，下げ止まる様相はまったく見られない。こうした厳しい市場環境のなかビール各社は，2026年の酒税の一本化を見据えてビールの強化を図ってきた。しかしながら2016年は，東日本での梅雨明けの遅れや台風の影響，飲食店の低迷，若年層のビール離れ，RTDへの流出などが影響し，ビール系飲料は上半期が1.5％減，年間では2.4％減となり，下半期に減少幅が拡大した。
　2017年も各社は引き続きビールや新ジャンルの主力ブランドに経営資源を集中させる姿勢を鮮明にしている。いかにしてビール類を魅力あるものにして需要を喚起できるか，その手腕が問われている。
　本特集では，2016年のビール系飲料およびノンアルコールビール飲料の市場とブランド動向をまとめるとともに，2017年の市場予測と主要ブランドの戦略についてリポートする。

カテゴリー別動向

　2016年のビール系飲料の課税数量は，前年比97.6％の525万0,921kl（４億1,476.5万函，１函＝大びん633ml×20本換算，以下同）となった（表１・図１）。カテゴリー別では，ビールが業務用市場の落ち込みから98.0％と２年ぶりに前年割れとなった。発泡酒はプリン体ゼロの新製品投入が…続きは本誌をご覧ください。

特集の主な内容

カテゴリー別動向
容器別動向
ノンアルコールビール市場は成長から成熟へ
世界のビール消費量は30年ぶりに前年割れ
クラフトビールへの期待
酒税統一，ビール定義見直しで製品開発の幅が広がるか？
2017年の市場を見通す
メーカー別主要ブランドの動向

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