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特 集

健康志向は，もはや日本の消費者トレンドではなく，普遍化したといえるだろう。それだけに単なる健康訴求では消費者の関心は得られない。
　こうした消費者志向に応えるべく，政府は様々な制度を創設し，一定の範疇で機能性を直接的に訴求できるようにしてきた。これが特定保健用食品や栄養機能食品といった制度である。さらに今年４月に施行された機能性表示食品制度では，事業者の責任とリスクで機能性を訴求できるようになった。
　こうした市場環境のなかで，ブランドはどのように消費者ニーズに応え，市場を獲得しようとしているのだろうか。また，原料サプライヤーが提案する機能性素材は，どのような未来を開拓するのだろうか。ビバリッジ ジャパンは飲料ブランドと原料サプライヤーの最新事情をリポートする。

機能性表示食品制度がスタート

　機能性表示食品制度が今年４月１日に施行された。この制度は，販売の60日前までに消費者庁へ届け出を行なうことで，科学的根拠に基づいた内容であれば健康への効果をうたった商品を販売することができるというものだ。ただし，疾病リスクの低減や予防効果をうたう表現は認められていない。
　対象食品は生鮮食品を含む食品全般であるが，ビールなどアルコール含有飲料などは除外されて…続きは本誌をご覧ください。

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