本誌立ち読み

　
　健康志向は世界中で共通だ。日本は人口の27％余りが65歳以上の高齢者となり，健康志向が意味することは長寿であり，生活習慣病など疾病の予防だ。また国の政策でも医療費抑制の観点から，食品に対して健康増進への寄与が期待されている。
　こうした消費者事情と国の事情を考慮すれば，機能性のある食品に対する関心とニーズが高まることは容易に想像できよう。つまり清涼飲料では機能性飲料がトレンドになるということだ。
　ところがインターネットの普及によって玉石混淆の情報が氾濫した結果，消費者とブランドの混乱が鮮明になってきた。ブランドオーナーの訴求（広告宣伝）が有効に働かないということだ。
　そこで第三者認証（お墨付き）を得てブランドに客観的な評価を加えることで，消費者からの信頼獲得と購入促進を狙っている。これが国の許可を要する特定保健用食品（トクホ）市場の拡大を後押ししている。
　一方で，国の許可を得るために費やす資本と長期間の審査が消費者ニーズの遷移に必ずしもタイミング良く対応できるとは限らない。そこで機能性表示食品制度を利用して市場獲得を狙っている。
　第三者認証を得る特定保健用食品と，自社責任の機能性表示食品では，その位置づけも期待もまったく異なる。しかし現在のところ，両者に明確な違いは見られず，むしろ機能性表示食品の開発が活発だ。

急拡大する機能性表示食品

　機能性表示食品制度は，2015年４月の施行から３年目を迎えた。この制度では，健康効果と安全性の科学的根拠を発売の60日前までに消費者庁へ届け出ることで，企業等の責任において健康効果を表示することができる。
　このためトクホよりも…続きは本誌をご覧ください。

特集の主な内容

急拡大する機能性表示食品
独自色を強める機能性表示食品
機能性表示食品制度とブランド戦略
特定保健用食品市場は停滞へ向かうか？
トクホ炭酸飲料に市場拡大を期待
ノンアルコール飲料と機能性
機能性飲料と素材サプライヤー事情
主要ブランド別動向
機能性飲料の開発を支える主要素材サプライヤーの動向

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